2020年も3月に入り、もうすぐ東京オリンピック!!!って盛り上がるところで恐ろしい感染症が出てきました。
コロナウイルスですよね。
コロナウイルスの国民への影響は凄まじく
プライベートだけでなく仕事へも大きな波紋を呼んでいます。
この記事にたどり着いたあなたの会社も在宅勤務の態勢を整えている最中でしょうか？
それとも既に取り入れているけど、あなたは該当していないでしょうか？？
今回はコロナウイルスの流行によって
在宅勤務を取り入れている企業や業種から
今後のサラリーマンの働きかたを紹介します。
この記事をあなたが読めば
・在宅勤務を早くも取り入れている企業の特色
・在宅勤務のメリットデメリット
・今後の在宅勤務の普及について
・あなたもこれこれから取り組める在宅勤務＝副業
以上4点を知ることができます。
在宅勤務でいつもよりPCやスマホから情報収集する時間が増えているそこのあなた!!ぜひ一読してみて下さい。
Contents
在宅勤務にいち早く切り替えた企業は？？
今や外出すれば、すれ違う人の90%はマスクをしていると言っても過言では日常です。しかし、よくよく思い返すといつからコロナウイルスは日本に来て、流行しだしたのでしょうか？？
まずは世界での初確認から
日本への流入の時系列をみていきましょう。
世界で初めて新型コロナウイルスが発見されたのは、2019年の11月です。私がこの記事を書いているのが2020年の3月9日なので、新しく発見されてから約4ヶ月しか経っていません。
日本では2020年1月16日、神奈川県にて初めてコロナウイルス感染者が出ました。ちなみにこの方はウイルスの発生源である中国武漢に渡航歴のある、中国人男性です。
ここから記載する感染者の推移はチャーター便での帰国者やクルーズ船の乗客を除いたものです。
新型コロナウイルス感染者推移
1月16日:1人
1月31日:17人
2月14日:41人
2月29日:239人
3月05日:284人
つまり、日本に来たのは1月中旬で
一気に拡大したのは2月中旬ってところでしょうか。
記憶に新しい安倍首相の全国一律小中高休校要請は
2月27日に発表されました。
数が多く、圧倒的に感染リスク高くない笑？
ではいち早く対応している企業を見ていきましょう。
急遽在宅勤務を取り入れた企業
まずは普段は在宅勤務とか推奨していないけど、とりあえず早めに対応しないとやばそうだから「急遽、在宅勤務を推奨した企業たち」
証券会社:三菱商事
2月28日から3月15日まで国内拠点で働く全社員約3800人は原則在宅勤務としています。
ちなみに三菱商事は東京丸の内に本社を構えていて、東京近辺から通勤する人が多いと考えられます。
製薬メーカー:武田薬品、第一三共
国内大手メーカーの2社が早々に全社員に対して在宅勤務を推奨するようにしています。武田薬品は2月18日から全社的に在宅勤務を推奨し、第一三共については2月24日から動き始めています。
他の業界よりも敏感な対応でした。またメーカー側の自粛だけでなく、医療機関側も訪問規制がかかっているそうです。
大手メーカー:花王
こちらは3月15日まで工場や店頭を除く国内従業員の半数の約1万5千人を対象に実施しています。
工場や店頭を除いてるのが気になりますね。
社員の中で差があるのはどうなのか？？
あくまで一例をあげてきました。こう言った事例を見ると全国的に在宅勤務が進んでるのかな？という面が見えますが、本当にそうなんでしょうか？？
つづいては以前より在宅勤務体制を整えていて、ウイルスの流行に伴い、より制度が普及した企業たちです。
以前より推進していて、取り入れている企業
既に在宅勤務もしくはリモートワークを取り入れていて、コロナウイルスの流行によって新たに制度を設けるのではなく対応した会社も数多くあります。
おそらく最も対応が早かったのはこちらの企業です。
IT関連:GMOインターネット
なんと1月27日から日本国内社員の4000人を在宅勤務にする方針を内部組織のGMO災害対策本部か決定して動いていました。
私の会社にも元GMOの方が居て会社に対する意見を聞いたのですが、社員を大切にする企業で2011年の東日本大震災以降、災害時や社会情勢に合わせて勤務を対応できるように備えていたそうです。
また全社員を対象に訓練として年に1回在宅勤務があり、会社としての規律と準備の素早さを感じます。
航空関係：日本航空(JAL)
コチラも対応は早く2月の頭には現場のCAやパイロット以外の社員は原則在宅勤務の通達が出たそうです。しかも日本航空はコロナの流行の以前よりリモートワークを推進しておりその起源は2014年に遡ります。
言わずもがな、IT関連：YAHOO!!
2月14日より、国内の全従業員約6,500人に対し、通勤ラッシュを避けて時差出勤するよう通知。こちらは在宅勤務というより、時差出勤や混雑回避の意味合いが強そうです。また、100人以上が集まる会議なども原則禁止としています。
同社はもともと、月5回までリモートワークできる制度がありますが、今回の新型コロナウイルス感染対策のため、妊娠中および就学前の子がいる社員や、介護をしている社員、持病がある社員はリモートワークの上限を解除しています。
実際本当に在宅勤務って進んでるの？？
ここまで急遽在宅勤務を取り入れた企業や、既にそういった体制があったから推奨している企業を観てきました。しかし本当に在宅勤務は数多くの企業で実践されているのでしょうか??twitterを利用して在宅勤務の状況を調べてみました。
都内大手通信会社
※テレワーク開始のプレス済み正社員@テレワーク在宅勤務
派遣＠満員電車で通常出社6日目終了
来週も社員はテレワークが決定しましたが、派遣は通常出社です。
管理する社員の負担が増えるとの理由で、時差出勤も不可とのことです。#テレワーク#非正規雇用ハラスメント— ハケンさん (@GGgfusL1p4lqMTi) March 6, 2020
来週は社員全員在宅勤務ですって。
派遣社員は在宅勤務の対象外なので、会社には派遣社員のみ出勤します。
結構大きな会社だけど(だからなのか？)派遣の扱いってこうなのね。派遣元からも一切連絡ないし。誰も守ってくれない。これが派遣の立場。貴重な経験させてもらってます。— ゾーナ (@zonapotta) March 6, 2020
都心の人出が減少してるようです。テレワークや在宅勤務が普及するきっかけにはなるが、変わらない。それは企業活動や役所が平常通りだから。
人の移動は減少しているようですが、変わらない。役所が変わらないとね。
移動が感染拡大の元凶だから、そこを対策しないと感染は防げないよ。休日出勤だよ。 pic.twitter.com/H7c9pkdNPy— 水辺ちゃん (@LzBeRVMtZ3MfyLp) March 7, 2020
twitter上での事ですが実際は正社員は在宅勤務だけど、派遣社員やパート・アルバイトは適用されていないというケースも数多く見受けられました。
最後のツイートは私も完全に同意なのですが、2020年になった今でも安倍政権は働き方改革を進めていて、その一つにはテレワーク(在宅勤務)があります。
今回の在宅勤務は決して企業が自発的に在宅勤務を社員に推奨したのではなく、コロナウイルスが流行しているから仕方なく在宅勤務を勧めているのです。なぜなら、いち早く動いた企業は大半が大手企業であり、これまで在宅勤務のざの字も出ていないような企業が多いこと。
このことから想定できるのは、大手企業がいち早く在宅勤務を推進しているのは広告効果があるからです。とりあえず早めに対応して、会社の良いアピールをすることで自社イメージUPを図っているということです。
中には昔から推進していて本当に在宅勤務の持つメリットに魅力を感じている会社もあるでしょう。そこでもう少し深堀りして在宅勤務のメリットとデメリットを考えてみましょう。
在宅勤務のメリットデメリット
メリット:通勤時間がかからない
世のサラリーマンの大半は通勤時間があり、毎日2時間以上かけている人も当たり前にいます。在宅勤務となると社員の通気時間が０になるので、非常に効率よく仕事に取り組むことができます。
人付き合いが減少し、ストレスが緩和される
仕事場に付けば数多くの社員とつながりがあり、好きな人、嫌いな上司、めんどくさい先輩、など人との関連はつきません。
ですので在宅勤務となれば、この人付き合いから一気に開放されるのです。パワハラやセクハラと言った事例も大幅にすくなくなるでしょうし、人との直接の関係が減るというのは大きなメリットと考えられます。
社員の自由な時間が増える
通勤時間に関連しますが、その分社員の自由な時間が激増します。お昼休憩だって自宅だからすぐにとることができて、くつろぐことができます。多少残業したところで帰宅の電車とかはなく、一瞬で仕事終わりのビールなんかも手に取ることができますww
ある意味新しい社員の働き方。これを考えると在宅勤務が増えると家庭の幸福度も高まる気がします‥
【企業目線】みなし労働により残業代が減る
なにも社員だけでなく企業にだって在宅勤務のメリットはあります。
その一つ目は社員の業務時間がわりかし曖昧なので裁量労働制を引いている会社が多く、無駄な残業代が削減できます。残業代を出したくないのは企業にとって当たりまえですが、自宅で勤務してる以上監視カメラでもない限り、どこまで勤務しているか確実に把握することはできません。
ってことはどれだけ仕事を振って残業しようが会社は知らんぷりできるってことです。
現にtwitter上では残業代が出ないことにより給料が2割以上減ったというサラリーマンもいる様です。
【企業目線】職場スペースを削減できる
職場の家賃を削減できるのも企業にとって大きなメリットです。
なぜなら家賃は会社の固定費であり、できることなら安くすませたいのは経営者が最初に考えることです。
固定費削減できるというのは大きなメリットでしょう。
【企業目線】人事制制度を透明化できる
日本の会社はいまだに年功序列の人事制度が多く、良く分からない社内政治によって社員のボーナスや昇給が決まることが良くあります。
在宅勤務が主流になれば、社員の成果を測る指標は、仕事のこなす量や正確性、そして成績のみになります。これはある意味成果以外の評価を排除した制度で、残酷でありながらも非常に透明性が高いと言えます。仕事のできる人間位は正当な評価になり、仕事ができない人はなかなか報酬が上がらない仕組みです。
デメリット：直接やり取りする仕事が手間取る
まだまだ企業の中での仕事のやり取りは非常に多く、直接ハンコを貰ったり、書面でのやり取りが必要な仕事はとても多くある印象です。
社内的にクラウド上や、ネットを介して全ての処理が可能になって入れば業務ははかどるのですが、今のところ多くの企業はITが進んでいないのではしょうか。
中小企業ほど業務のIT化は遅れている傾向があり、それは今回の在宅勤務をいち早く取り入れている会社に中小企業がないことが証明していると言えるでしょう。
公私混同する
社員の中に在宅だとプライべートとの境目がなく、公私混同する事例もあります。例えば子供がいたり、ペットがいたり、両親がいたりと、仕事に集中できない環境の場合は在宅がデメリットにもなり得ます。中には特殊な例ですが、専業主婦と常に同居するパターンになりお互い少しストレスになるという事例もあるようです。
残業代がでない
企業のメリットである残業代カットは社員から見ると報酬ダウンです。
ある意味無駄な残業が減ることはよいのですが、金銭が減ると死活問題にもなりかねません。雇用体系によっては残業代によって十分な金額に達しているけれど、いざ無くなれば生活することもできないパターンはあるはずです。しかもみなし労働である以上文句が言えないので、業務量の多い仕事だとブラック化する恐れがあります。
【企業目線】部下の管理が行き届かない
最も企業が恐れるデメリットは管理が行き届かないので社員を信用しなくてはいけないことです。社員が全員まじめで、必ず家でもばっちり業務をこなすならこんな心配無用なのですが、人間は自分に甘いものです。何割かの社員は少なからずサボることになるでしょう。そうなってはせっかく社員の通勤時間が無くなり業務ができるのに、サボられてしまう。。。。
中にはPCの内臓カメラで監視している会社もあるそうですｗｗｗ
【企業目線】情報セキュリティが担保されない
意外と侮れないのが、情報管理の面です。
社員は知らず知らずのうちに会社の重要な機密情報を持っています。私は前職で医薬情報を扱う仕事だったので、発売の薬の情報や人事情報はインサイダー取引に抵触することがあり、情報の管理には非常に厳しいものがありました。
私の会社だけでなく、サラリーマンの数だけ機密情報は存在しています。
ですので在宅勤務の時に嫁さんに話を聞かれたり、話し声で機密情報を近所の人が知ったりと、漏洩のリスクはそこら中にあります。
情報を守る。これは企業の使命であり、在宅勤務のデメリットと言えます。
在宅勤務(テレワーク)はこれから増える
ここまでざっくりですが、メリットやデメリットについて書いてきましたが、これから在宅勤務は増えていくのでしょうか？？あくまでちゅらりきの予想ですが、今の社会情勢と働き方を考えて、答えを出してみます。
結論から言うと、間違いなく今よりも在宅勤務の割合は増えるはず
それは
⓵政府が推進している
⓶ITの発展によって、対人の仕事がPC上で完結する
⓷企業におけるメリットと社員のメリットが大きいから
しかしながらいきなりすべての業界で進んでいくとは思いません。
参考までに現在のテレワークの普及状況を見てみましょう。
上位はやはり情報通信業なのでITを介したビジネスを展開している分野ですね。
またこれからの普及を考えると、教育や金融なんかもドンドン進んでいくと考えられます。
教育でいえば学習塾はネット配信によって時間や場所に縛られないサービスを展開しています。金融においてもメガバンクの1万人の早期退職斡旋から対人の仕事の縮小を感じます。
政府の方針について
当然ながら企業主体ではなかなか在宅勤務は進まないでしょうが、政府は2014年より以下のように決定がなされています。
若者や女性、高齢者、介護者、障がい者を始めとする個々人の事情や仕事の内容
に応じて、クラウドなどの IT サービスを活用し、外出先や自宅、さらには山間地域
等を含む遠隔地など、場所にとらわれない就業を可能とし、多様で柔軟な働き方が
選択できる社会を実現するとともに、テレワークを社会全体へと波及させる取組を
進め、労働者のワーク・ライフ・バランスを実現する。
プレミアムフライデーとかしか知りませんでしたww
政府がこう言っている以上、私たちヒラのサラリーマンが知らないところで徐々に在宅勤務が進んできていますし、その行きつく先は「正当な雇用」です。
では正当な雇用とはいったい何でしょうか？
この言葉は私が考えたのですが、簡単に言えば
コスパの悪い社員は報酬カットor早期退職
コスパの良い社員は好待遇
この格差が広がっていくということです。
企業にとって推進する理由
企業にとって在宅勤務のメリットデメリットで考えてきましたが、デメリットは「社員の管理」と「セキュリティ問題」位なもんです。社員の管理についてはコスパの良い社員を雇用すればいいだけの話ですし、PCのセキュリティをガチガチにして管理すれば、そこまで漏洩のリスクもありません。
IT関連会社で在宅勤務が進んでいるのは、上のパターンに当てはまっているからです。そしてこれはIT関連の会社だけの話ではなく、５Gの時代と共に急速にサラリーマンの仕事を奪い、ITを用いた仕事が増えていくのは明らかです。
今やレジ打ちは機械が行い、新聞や、雑誌、CD、買い物だって全てネットで完結する時代です。そうなれば企業の業務もPCを活用して無駄な人員を削減し利益を生む仕組みになるのは誰でも納得のはずです。
副業は在宅勤務でできる
そんな社会になればサラリーマンは年齢の上昇とともにお荷物社員になるのか？と言われれば、そうとも限りません。今やネットを活用した仕事は急速に増えているし、本業をこなしながらPCを利用し自分でお金を稼いでいるダブルワーカー（副業）を行うサラリーマンもかなり増えてきました。
みなさんも記憶の片隅にある2018年の副業解禁のニュースは覚えていますか？？政府は既に終身雇用制度と年金保障制度の崩壊を暗に認めているので、サラリーマンに副業してもいいですよ。と言っていたのです。
ですが多くのサラリーマンは社内規定で副業が禁止されている場合が多く、社内でばれると本業にも支障が出てしまいます。ですが私は声を上げて言います。
サラリーマンは副業をしないと一生社畜
なぜなら会社はいつでもあなたをクビにできるし
いざというときにはごめんなさいと言われておしまいだからです。
私は前職で200人の同僚が早期退職に追いやられる姿を観ました。直近のデータからより具体的な早期退職者の推移を見てみましょう。
大きく山ができているところを調べてみると、2007年はリーマンショック直後の時期に当たり、その次の2012年は団塊の世代が65歳を迎えた時期に当たります。この退職者の増加は純粋に労働者の定年退職や世界的不景気が原因だったのですが、昨年である2019年の伸びは一体何だったのでしょうか？？
それは業績不振と大手企業による黒字リストラです。しかも黒字リストを実施した割合は全体の約3割になります。黒字リストラを実施した有名企業はキリンHDや製薬メーカーのアステラス製薬などです。
将来のIT化や会社の構造改革による人員整理ということです。
当然ながら構造改革には働き方改革も含まれており、会社に出勤する人は今後減っていくことが予想されます。
いづれ来るであろう人員整理のに備えて個人で稼ぐ力を蓄えておくことは現在の20代～30代のサラリーマンにとっては必須であり、既に会社の中で専門的なスキルを身につけている方は今後も安心して働くことができるでしょう。
しかしあなたはどうですか??
今行っている業務の大半は他の誰でも
多少研修を行えばできる業務ではないでしょうか？？？
特別な資格がいるわけでもない
特殊な技術がいるわけでもない
長時間の勉強や鍛練が必要な物でもない
このような業務はいづれ機械に奪われ
あなたの仕事を奪っていくのです。
そこで将来社畜にならないために、私は在宅副業を今から学んで取り組むことをおススメします。
コロナウイルスの流行によっていつまで在宅勤務が伸びるかも分からないし、このまま在宅勤務が主流になる時代がくる可能性は高いからです。いざ主流になってからでは動き出すのは遅いし、いま、この瞬間から動き出せば、あなたは同期や同僚の誰よりも早く動き出すことになり、人よりも早く稼げるようになります。
私も5年前に黒字リストラを体験し、目の当たりにして絶望した時期があり
在宅副業に取り組んで、サイトを作り、こうやってあなたに記事を書いています。
不安な気持ちも十分わかります。
ただ、ここで動き出せばあなたの未来を変える自信があります。
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ちゅらりきってどんな人??
このブログを書いている人
製薬企業に入社したが、6年間の間に300人のリストラと事業撤退に遭遇。会社に絶望し、副業を始めて300万を稼ぐことに成功。さらには副業ブログからWEB広告運用者へと転職。信念は「精一杯夢に向かって努力したら幸せ」。会社の仕組みが嫌いで、全てのサラリーマンに個人で稼げる力が必要と考えて、ブログを書いてます。
